共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営するロイヤリティ マーケティングは、消費者の意識とポイントの利用意向を把握するため「第16回 Ponta消費意識調査 2016年4月」を実施。「金融機関の金利引き下げの影響に関する意識」などについてのアンケート結果をまとめた。

金融機関の金利引き下げについて、「メリットの方が大きい」の9.6%に比べて「デメリットの方が大きい」が20.0%と10ポイント以上も上回った。「影響は特にない」は38.9%、「よくわからない」は31.4%となった。また、女性の約4割が「よくわからない」と回答しており、男性よりも16.2ポイントも高いことがわかった。金利引き下げに関する意識に男女差があると言えそうだ。

消費者の節約志向については、「節約したい」派は67.9%と引き続き高い水準で推移しており、節約志向の高さがうかがえる。また、ポイントサービスの利用については、Pontaポイントを「つかいたい」は45.9%と過去最高になった。「つかいたい」の割合は、2015年2月の調査以降、4割以上を維持している。

詳しい調査結果についてはこちらへ【http://www.loyalty.co.jp/storages/pdf/160428_1.pdf

■調査概要
□調査方法:インターネット調査
□調査期間:2016年4月4日(月)~4月8日(金)
□パネル:「Pontaリサーチ」会員(Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員者)
□回答者数:3000人
男性、女性×年代別(20・30・40・50・60代以上)の各10セルで300サンプル

この記事が気に入ったらいいね!しよう
イエトヒトマガジンの最新記事をお届けします
この記事を友達にシェアしよう